富士山噴火災害情報を火山研究者間で共有するGIS（地理情報システム）ネットワーク／システムを構築し平成15年12月より試験的に運用しています。
　ネットワークはユーザ（富士山監視ネット参加者）、富士山監視ネット情報管理者（日大地球システム科学科）、サーバシステム管理者（防災技術株式会社）からなります。
　システムは、国土地理院数値地図（1/25,000、1/500,000、1/200,000地図画像に50ｍメッシュ標高データを重ねたもの）を基盤図に、富士山火山災害実績マップ、公開されたハザードマップ、避難施設などの情報が表示切り替により主題図として地図上に表示されます。基盤図として1/10,000、1/5,000、1/2,000などのベクタ地図を搭載することも可能です。
　上記地図上にユーザが火山噴火現象（火口、溶岩流出、噴煙、など）、土砂災害現象、立ち入り禁止範囲、通行止めなどの情報をリアルタイム情報として登録することで監視ネットワークを構築するものです。ユーザは、アイコン、キーワード、メモ、画像（スケッチ、写真）として地図上に情報を登録でき、提供された情報はネットワーク上で共有（閲覧）されます。
　登録アイコン・キーワードとして、地質・地形異常・植生異常・周辺環境異常・雪崩・積雪・溶岩・噴石・噴煙・噴煙規模・火砕流・サージ・降灰・噴気・ガス・避難情報など火山災害関連用語を中心に火山監視ネット専用のものを搭載しております。
　日本大学地球システム科学科ホームページで公開されている日大富士山監視カメラとのリンク、溶岩シミュレーションなどの解析結果を提供するシステム（計画）を加えたネットワーク全体図を以下に示します。

研究者間での火山災害情報リアルタイム共有概念図

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